ホーム » 2015年度 「指定調査課題事業」調査研究成果報告書を発行しました

2015年度 「指定調査課題事業」調査研究成果報告書を発行しました

大学コンソーシアム京都では事業の見直し・改善、新規開発・高度化や財団加盟校への情報提供に資することを目的に、2015年度から指定調査課題を設定し、専門分野の研究者による調査研究を行っています。
2015年度は3件の指定調査課題を設定し、調査研究を実施しました。
この度、調査研究の成果報告書を作成しましたので、お知らせいたします。


  2015年度 大学コンソーシアム京都 指定調査課題 調査研究成果報告書
                 PDFデータ


指定調査課題

テーマ

外国人留学生の日本および京都地域における就業阻害要因に関する調査

研究代表者

京都産業大学法学部 中谷 真憲 教授

研究の背景と目的

グローバル化の進展に伴い、外国人留学生(以下、留学生)に対する企業の採用意欲は増しており、京都に多い中堅・中小企業も例外ではありません。しかし、留学生側の地元企業に対する認知度は、日本人学生に比べても低い状況です。本研究では、留学生、大学、企業の三者を対象にアンケート、ヒアリング等を行い、留学生の就業、特に京都企業への定着を阻む壁がどこにあるのかを分析することを目的とします。

また、その障害を取り除くための効果的な教育手法とは何か、企業や行政からの支援情報の伝え方として有効な方法とは何か、あるいは留学生(外国人)増大に伴う地域住民の不安があるとすればどのような対処が可能か、といったことまであわせて総合的に考察します。

調査研究報告書

 

テーマ

インターンシップ修了生に関するアンケート調査

研究代表者

立命館大学国際関係学部 河村 律子 教授

研究の背景と目的

インターンシップ事業では、これまでプログラム直後にアンケートを実施し、その教育効果を測定してきました。修了後いていき館を経た学生に対する追跡調査は2007年度に実施しましたが、インターンシップをめぐる状況も相当変化していることから、2015年度にもアンケート調査を実施し、本財団のインターンシップ・プログラムに参加した過年度の修了生において、インターンシップの経験が大学生活および卒業後のキャリア形成・人格形成にどのような影響を与えたのかを明らかにします。そのため、リサーチクエスチョンを設定し、インターンシップの教育効果を測定していきます。

また、アドバイザー的役割を果たすOB/OGを開拓し、社会人となった修了生の目から本プログラムの精緻化に貢献してもらう目途で大学コンソーシアム京都からの案内を受け取るかの意向も調査します。

調査研究報告書

 

テーマ

「京都学生祭典学生実行委員に対する活動を通じた成長実感調査

  ~インターカレッジ活動の効果検証と更なる事業改善に向けて~」

研究代表者

京都文教大学総合社会学部 森 正美 教授

研究の背景と目的

京都学生祭典実行委員の活動における他大学の学生や社会人との交流、企画立案ならびに運営・実施等の様々な活動を通じて、学生実行委員のジェネリックスキルやプロジェクトマネジメントスキルが育まれていると予想されます。しかし、これまで学生祭典活動における教育効果の調査・報告は十分に行われてきませんでした。そこで、実行委員会の活動を通じて、学生が具体的にどのように成長するのか(教育効果)をプログテストやインタビューを実施のうえ、定量的・定性的に分析することで明らかにし、各種ステークホルダーに対して事業の意義や効果を説明する材料とすることを目指しています。また京都学生祭典の運営・指導方法の見直しなど、更なる業務改善に活かします。

調査研究報告書

 

お問い合わせ先

公益財団法人 大学コンソーシアム京都 調査・広報事業部 藤井
E-mail:shitei_kadai-ml■consortium.go.jp TEL:075-353-9130
(■を@に変えてください。)

PAGE TOP